世界のニュース　トトメス5世

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2016年01月

2016年01月28日12:35

ＳＭＡＰ対ジャニーズ　200億円争奪戦　木村拓哉と中居正弘のギャラ戦争

カテゴリ
社会・スポーツ・メディア
かつて木村がエースだったが、今は中居がＳＭＡＰ全体の過半数のギャラを得ている。
中居の立場は強くなり、ＳＭＡＰを率いて独立を志向するようになった。
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引用：http://tr.twipple.jp/imgp/a0/a3cdc4.jpg


世間を騒がせたＳＭＡＰ騒動の背景を調べてみると、金を巡る壮絶な戦いが繰り広げられていた。

無限にお金を生み出す「ＳＭＡＰ」の磁力で、メンバーも関係者も狂ってしまったようです。


ＳＭＡＰはやはり解散

ＳＭＡＰ解散独立騒動が始まったのは2015年12月で、表面化したのは2016年1月、メンバーの謝罪で収束したかに見えた。

1月18日放送の「SMAP×SMAP」（フジテレビ系）では4人が事務所にテレビ謝罪をするというテレビ史上初の出来事があった。

だがジャニーズ事務所側は4人の謝罪を受け入れず、ＳＭＡＰとしても個人としても活動を認めない方針だと言われています。
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2016年01月28日00:07

甘利大臣の金銭授受疑惑　録音狙いと反論　疑惑の右翼関係者は行方不明

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国内ニュース・政治
net
引用：http://s1.reutersmedia.net/resources/r/?m=02&d=20160121&t=2&i=1111273613&w=644&fh=&fw=&ll=&pl=&sq=&r=LYNXNPEC0K0L2


甘利経済大臣が口利きの見返りに1200万円を受け取ったと報道された事件は、意外な方向へ流れている。

考えられないほどの計画性と大掛かりな仕掛けからは、外国勢力の関与すら連想させる。


甘利大臣の収賄疑惑

甘利明経済財政・再生相が金銭スキャンダルを追求されています。

週刊誌によると2013年、千葉県の建設会社が都市再生機構（ＵＲ）との交渉で甘利氏に口利きを依頼した。

建設会社は補償金を得た見返りに、甘利氏に1200万円の現金や接待で支払ったと書かれています。
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2016年01月27日19:42

ＥＵが国境を復活して難民防止　ドイツ政府は報道規制で難民犯罪を隠した

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欧米・世界
海外事情
メルケル首相は難民を「イエス・キリスト」のように報道させ、自身を救世主だと報道させた。
BN-KF779_euroma_J_20150910090338
引用：http://si.wsj.net/public/resources/images/BN-KF779_euroma_J_20150910090338.jpg


欧州ではＥＵ成立で国境を廃止したが、押し寄せる難民やテロ防止のため、国境検問所を再開しています。

また欧州では難民による犯罪が問題化しているが、一部の国では報道規制によって難民の犯罪を国民から隠しています。


国境を再開する欧州

欧州連合（EU）は旅券なし、国境検問なしで国境を移動できるシェンゲン協定の停止を検討しています。

シェンゲン協定は1985年にフランスと西ドイツなど5カ国が署名し、参加国間の移動でパスポート不要などが実施されました。

だが歴史を検証するとこれらの国では元々住民の移動に身分証は不要であり、それを明文化したのに過ぎなかった。
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2016年01月27日13:25

人民元対ヘッジファンド　暴落見込み売り浴びせ　勝つのはどちらか

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中国
人民元は中国発展に連れて上昇したが、これが50%下落したら大変な事になります。
TR2015081101321
引用：http://www.47news.jp/47topics/TR2015081101321.jpg


一部の米ヘッジファンドは人民元が大幅に下落する予測を建てて、元売りポジションを建てています。

こうした手法はかつて日本に超円高を引き起こし、ソ連、韓国、英国を破産させていました。


人民元ショート取り引きが活発化

一部ヘッジファンドが「人民元は今後最大５０％下落する」として、売りポジションを構築しているのが分かった。

ロイターによれば、米有力ヘッジファンドコリエンテ・パートナーズは、人民元の20%から50%下落を見込んでいる。

彼らはデルタオプションと呼ばれる取り引き手法を利用して、人民元に対してショートのポジションを取っている。
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2016年01月26日23:54

船から飛行機へ　日本の重工が方向転換　船舶事業の損失を航空機部門で補う

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自動車・乗り物
企業・不祥事
三菱重工のガン細胞、豪華客船でまた火災
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引用：http://blogimg.goo.ne.jp/user_image/74/e1/3bd1f0a02fc9b2bb9561bdd8a5ba2914.jpg


三菱、川崎、ＩＨＩの重工業３社は、いずれも船舶事業で巨額損失を被り、撤退も予測されている。

だがこれを補っているのが航空機部門で、機体やエンジンを生産してエアバス、ボーイングに納入している。


日本の造船業が苦戦

日本の重工業は長い間船舶事業を中心にしていたが、航空機製造に大きく舵を取ろうとしている。

各社とも船舶部門は苦戦し、韓国や中国に顧客を奪われています。

三菱重工は大型客船で活路を見出すかに見えたが、１千億円もの赤字を出した上に、何度も出火して完成できない。
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