自動運転とEVの時代が来ると、人々は劇的に自動車を買わなくなる
toyota-coche-autonomo
引用:http://www.muycomputerpro.com/wp-content/uploads/2016/06/toyota-coche-autonomo.jpg


自動運転で自動車が不要になる

自動車技術のトレンドは自動運転と電気自動車で、未来の覇権をかけた開発競争が戦われている。

だが技術競争を勝ち抜いて勝利を得た車が、発売されても市場が無かったり、買いたい人が現われないかも知れない。

技術的には優れているのに、その技術を欲しい人が居なかったという不運は、いつの時代にも起きていました。

スポンサー リンク

テレビ業界では3Dテレビとか3K、4K、8K、ワイドに液晶に有機ELなど様々な技術が開発されたが、全て失敗した。

視聴者が求めているのは「おもしろい番組」であって高画質はオマケなのに、オマケの開発競争にしのぎを削っている。

自動車業界が完全自動運転や電気自動車を実現したとして、ユーザーがそれを買うとはどうしても思えない。


カーマニアや評論家が口にしているのは、運転するから買うんであって、自分で運転しないなら買わないというものです。

自分で運転しないなら、例えばカーシェアが最近盛んですが、駐車場に地域で共有する車があれば、それで十分かも知れない。

通勤やレジャーは予約しておけばタクシーのように迎えに来てくれるなら、購入する理由がまったく見当たらない。


トヨタや日産はタクシー需要を最近重視しているが、車が共有されると販売台数が半分以下になるという予想があり、危機感を持っている。

世界のほとんどの自動車は所有されているだけで動いていないが、共有されれば稼働率が高まり、結果として車が売れなくなる。

自動車メーカーは自分の首を絞める自動運転車の開発にまい進していると言える。


自動運転車の不幸な未来

だが自動運転車が普及するのは早くても10年以上先だと見られているので、メーカーにはもう数年間余裕があるかもしれない。

矢野経済研究所の予想では2030年の時点でも完全自動運転車はほとんど普及せず、トラックやバスで部分的に利用されるに留まる。

人間の補助をする半自動運転車は2030年には2798万台に達するが、この数字は世界全体の自動車13億台の2%強に過ぎない。


つまり今から15年後でも自動運転車の普及率はたったの2%で、「発売しても需要がない」状態になると予想している。

一方で自動ブレーキや衝突回避装置などの安全装備は、標準装備化で普及がすすむかも知れない。

消費者は自動運転車に魅力を感じず購入しないのは、自動車メーカーにとってはむしろ幸福な予想だといえる。


もっと悲惨な予想は「自動車が公共交通機関になってしまう」というもので、誰がバスやタクシーを購入するんだという事です。

大勢で共有するものを人々は自分で購入せず、自分が使う時間の分だけ、お金を払って借りるようになります。

自分専用の車が欲しいとしても、他の人が使わないような占有契約をすれば良いので、やはり所有する必要が無い。


今までの自動車が共有できなかった理由は、他の人との調整がうまく出来なかったからで、自動車が自分で移動するなら返却などの問題も解決する。

いったん自動車が公共交通機関になり、それが一般化すると、もう個人向け自動車のマーケットが縮小されてしまう。

すると個人向け自動車は異様に高価な乗り物になり、やがて選択の余地がなくなり一部の富裕層しか自動車を所有しなくなる。



電気自動車は補助金ビジネスに過ぎない

今は個人が購入した自動車の9割は、駐車場などに保管されていて、一時点で動いているのは全体の1割にも満たない。

これらの自動車が共有されてロスなく動き回ったら、半分とか3分の1の台数しか必要がなくなってしまい、多くの人には少ない支出で済む。

自動車メーカーには悲劇としか言いようが無いが、電気自動車のほうでも同じような未来が待っているかも知れない。


世界のメーカーは電気自動車の性能を競い合っているが、実のところEVの性能は部品を納入しているメーカーが決定している。

バッテリーとかモーターとか電子部品の性能が優劣を決めるので、車体がどうだろうと殆どどうでも良い。

ハイブリッドカー各社には大きな違いがあるが、それはエンジンや駆動系を自社製造しているからで、EVになったら全部同じになる。


デンソーやボッシュのような社外部品サプライヤーが車の性能を決定するようになり、現在のスマホのようになる。

基幹部品であるバッテリーとモーターの性能はそれほど違わないので、メーカー間で馬力を競い合うのはナンセンスになる。

アメリカ、中国、EUなどでEVの販売が急速に伸びているが、共通点は政府が50%もの補助金を出していることで、補助金や優遇税制無しに売れている国は一カ国も無い。


それでいて日産リーフを含めて、EV製造メーカーは赤字であり、利益を生む事業にはなっていません。

米テスラは2016年だけで600億円もの赤字を出し、優遇税制や車両購入で政府支援を受けている。

EVの販売とは補助金や規制に支えられたビジネスで、消費者は欲しくないといっているのに、政府は無理やり押し付けようとしている。

その解決策は果たして燃料電池車になるのか、あるいは人々が自動車を買わなくなることなのかも知れない。

スポンサー リンク


スポンサー リンク