バブルを警告したグリーンスパンさえ、バブルに流され熱狂していった。
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引用:https://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/thumb/e/e9/Alan_Greenspan_color_photo_portrait.jpg/1200px-Alan_Greenspan_color_photo_portrait.jpg



根拠なき熱狂

バブルの真っ只中にある時、バブルがバブルとして認識されることは稀で、どの時代も健全で力強いと言っていた。

日本のバブル期に「ジャパン・アズ・ナンバーワン」が欧米でベストセラーになり、日本人はアメリカを超えると考えていた。

バブル全盛期の日本のGNPはアメリカの7割に達していたので、日本の経済力が世界一位になるのは時間の問題だと言っていました。

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1970年代のソ連も対米7割、中国の現在も対米7割くらなので、アメリカに挑戦した国は7割で頭打ちになる法則があるのかも知れない。

70年代のソ連は共産主義の世界統一は目前だと言っていたし、数年前の中国は「5年以内にアメリカを超える」と息巻いていました。

そのアメリカは1920年代にバブルを起こし、イギリスを抜いて世界一の経済大国になったが、「これが実力だ」くらいに思っていた。


ちょうど投資やパチンコに負けた人が「運が悪かった」と考え、勝った時だけ自分の実力だと考えるのと同じでした。

アメリカはドルを印刷しまくって(当時は本当に印刷していた)お金を使いまくり、好景気を謳歌してバブルを崩壊させました。

1929年に大恐慌を引き起こし、なぜか日本とドイツのせいだと言い始めて経済封鎖し、激怒した日独は世界大戦でアメリカを倒そうとしました。


世界大戦に勝ったアメリカはまた軍事バブルとマネーバブルを起こし、また崩壊させて60年代から80年代の低迷期を迎えました。

1990年代のクリントン政権から米経済は回復したが、その後もITバブル、NY株バブル、住宅ローンバブル、バイオバブルなどを起こしては崩壊した。

NY株価は2017年1月2万ドルを超え、2020年2月には2万9500ドルをつけ3万ドルは明日にも超えると思われました。


だがその時武漢では新型コロナウイルスが蔓延し都市封鎖され、アメリカや世界中に既に上陸していました。

グリーンスパンが「根拠なき熱狂」を警告したのと同じ状況になっていました。


任期末のグリーンスパンは勲章を貰ったりパーティに出席したり賞賛されるのを好み、米経済を最悪の事態に向かわせた。
Greenspan,_Alan_(Whitehouse)
引用:https://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/3/3a/Greenspan,_Alan_(Whitehouse).jpg



根拠なき熱狂パート2

グリーンスパンは1987年から2006年まで20年間FRB(米中央銀行)議長を勤め、アメリカ経済の復活と一致した為カリスマ的な人気があった。

アメリカの復活はグリーンスパンのお陰だという訳で信奉者が多く、彼の言葉は神のお告げのように受け取られていた。

1996年12月5日、ニューヨークダウは6,437ドルに高騰し、グリーンスパンは株価は根拠なき熱狂状態にあると警告しました。


実際には後半の10年で現実に指揮を取っていたのは、後にFRB議長になるバーナンキだったと言われている。

グリーンスパンは警告を発した後、バーナンキに実務を任せてしまい、自身は米経済の力強さを賞賛する評論家のようになった。

グリーンスパンとバーナンキは、今の日銀のように市場にお金をばらまく緩和政策をやり経済を復活させたが、市場はバブルの様相を呈していた。


そして2007年の夏にバブルは弾け、低所得者むけサブプライムローン崩壊からリーマンショックまで続きました。

最も賢明な指導者ですら一旦はバブルの警告を発したものの、溢れるお金の華やかさに目を奪われて、バブル賞賛者に変わった。

もしグリーンスパンがその後もずっと懐疑論者のままだったら、世間は彼を老害と呼んで煙たがったでしょう。


リーマンショックのNY最安値は6,469ドルで、グリーンスパンが警告した6,437ドルとほとんど同じだった。

分厚い化粧を落とした後の米経済の実力はこんなもので、恐らく現在も少し増えた程度でしょう。

2020年2月のアメリカは「根拠なき熱狂パート2」とも言える状況で、3万ドル超えを「アメリカは強いから当然だ」と考えていた。


マネー投機のシステムが壊れた時に残るのは古めかしい製造業や農業、それらは20年経ってもほとんど増えていないというのがリーマンショックの教訓でした。

NYダウはいつか3万ドルに達するかも知れないが、それでいてアメリカの実態はあまり強くならず、実体経済との乖離は拡大する。

主要国の金融緩和で金余りが起きていて、街には失業者があふれているのに富裕層の資産は大幅に増えているという。


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