ケーブルテレビを解約するコードカッティングが流行
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引用:https://bobleesays.com/wp-content/uploads/2015/07/cord-cutting-2015-LEAD.png


アメリカで電波放送消滅危機

アメリカでは2010年に地上波の無料放送が全て、有料放送に切り替わりました。

有料化したテレビはケーブルテレビと契約し、月8000円以上を払わないと見れなくなりました。

ケーブルテレビは一つのチャンネルのみの契約では非常に割高で、多くの人は数十チャンネルを組み合わせて契約します。
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テレビ有料化は成功し、潤沢な資金はスポーツ界に流れ込んで、日本人野球選手に100億円以上の契約金が支払われました。

アメリカでは野球の人気が低迷し視聴率ゼロも珍しくないが、番組を充実させたいケーブル局は、MLBに莫大な報酬を支払った。

テレビドラマにも莫大な報酬が支払われ、以前にも増して高額な制作費を掛けたドラマが続々と制作されました。


それもこれもケーブルテレビにアメリカ人が加入して毎月8000円を払い続けていたからだが、これからはそう行かなくなるかも知れません。

アメリカの調査会社によると2017年1月から3月の期間中に、ケーブルテレビ契約数が76万人以上も減少しました。

2016年の同時期には14万件超の減少数だったので、解約が加速しているのが分かります。


アメリカではケーブルテレビを見ない人をコードネバー、解約する人をコードカッターと呼んでいるが、年を追うごとに増加しています。

代わりに増えているのはNetflixやHuluなどのネット配信テレビ視聴者で、YouTubeなども含めるならネットは電波を上回っている。



ネットに押される電波放送

ケーブルテレビ視聴者減少は2011年には既に傾向として現われていて、当時「昨年の第二四半期、初めてマイナスを記録した」というニュースを発見できる。

つまりテレビが有料化された2010年には既に、ケーブルテレビを解約する動きが始まっていて、ネットテレビの充実によって顕在化してきました。

アメリカで無料時代と同じように見たい番組を視聴するには、全てのチャンネルをセット契約する必要があり、結果として月額8000円以上になる。


ケーブル局は必ず、視聴者数が多い番組と少ない番組を組み合わせたチャンネルを設定するので、話題の番組を一通り見るには、全て契約しなくてはならない。

むろんチャンネル数を多く契約させるほどケーブル局は儲かるので、企業努力による改善などは行われず、ユーザーの不満は拡大して行った。

支払う料金のほとんどは誰も見ないようなゴミ番組に対して支払っている状態で、家計への負担が非常に大きかった。


毎月8000円は年9万6千円、10年で96万円、40年で384万円、しかもこのお金を投資運用すれば年3%は付くはずなので、実質的にもっと多くをテレビに支出する。

ネットテレビにはこういう面倒臭さがなく、見たいときに契約して見たくなくなったら解約すれば良い。

Huluの場合は基本無料で強制広告が入り、有料版だと機能制限がなくなり広告も表示されなくなります。


中間所得以下の人達(=過半数)にとって月8000円は高額であり、支払うのをためらうような支出です。

広告が入るにしても無料で見れるのは在り難いだろうし、有料版も月額7.99ドルとケーブル局の10分の1です。

これだと遠くない将来、ケーブルテレビは少数派になって商売が成立しなくなるかも知れません。

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