銭湯ブームでも減少は止まらず
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銭湯が女性に人気


長期低迷していた銭湯が、最近女性を中心に客足が回復しているといわれています。

銭湯OLとか銭湯女子と呼ばれていて、会社帰りや休日に銭湯を利用する若い女性も多い。

サウナを備えた施設を利用するサウナ女子も居て、美容効果に期待しているようです。

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彼女達は自宅に風呂やシャワーがあるのだが、どうして一回460円(東京)の入浴料を払ってまで利用するのだろうか。

まず銭湯に行く目的は、男性のように身体を洗ったり暖めたりリラックスするだけでなく、美容目的があります。

サウナ付きならまずサウナで温めて体重を落とし、続けて冷水や温水風呂で入浴する。


そして洗い場でエステ商品などを使って体のメンテナンスをし、自分でスキンケアしたり髪も洗う。

自宅の狭い風呂より広い場所で時間をかけて気の済むまでケアし、エステよりずっと安いので女性にとってコスパが良い。

女性へのアンケートでは過半数が銭湯に行きたいと答え、動機はリラックスやリフレッシュなどのレジャー目的だった。


女性達が行きたいと思う銭湯は清潔感があり、岩盤浴やジェットバス、サウナなどが充実している新しいタイプの銭湯だった。

こうしたニュー銭湯は都内に40店舗があり、現在も増加し続けている。

銭湯は地域にもよるが過当競争による閉店を防ぐため、事実上新規開店が禁止されていて、世襲によって事業を引き継いでいる。



跡継ぎが居ない銭湯

ニュー銭湯は跡を継いだ2代目や3代目が施設をリニューアルし、リラクゼーションを重視している。

地方自治体は福祉施設として高齢者に銭湯割引券などを配っていて、補助金を出している場合も多い。

銭湯は大量の水を使うが、水道料金を事実上無料にしたり、燃料代を補助したりしている場合もある。


あの手この手で銭湯存続を図っているのだが、1965年に2,641在った都内の銭湯は、2016年に約600件まで減少した。

全国的にも銭湯減少は続いていて、銭湯女子もこの大きな流れを止めるまでには至っていない。

減少すなわち閉店の大きな理由は赤字の場合もあるが、黒字であっても後継者が居ない事で閉店する場合が多い。


新規で銭湯を開店するには莫大な設備投資が必要なのでまず無く、希望があっても過当競争防止のため簡単には許可されない。

従って跡継ぎは息子しかいないのだが、老朽化した施設を更新するほどの売上げが無いので、事業を継続する見通しが立たない。

銭湯よりはサラリーマンになったほうが生活が安定しているので、地方では都会以上に跡継ぎが居ない。

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