広すぎる店内は家具を並べるのに最適だった
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画像引用:ヤマダ電機/家具・インテリア雑貨の新業態、2018年度・20店体制へ(2017.09.29)|流通ニュースhttps://www.ryutsuu.biz/images/2017/09/20170930yamada-5.jpg



巨大店舗を持て余すヤマダ電機

ヤマダ電機は90年代から急成長して、家電不況を尻目に日本最大の家電量販チェーンになりました。

その後平成デフレやリーマンショックで事業モデルがうまく行かなくなり、家電を縮小している。

郊外に最大規模の店舗を次々に建てたが、家電販売の中心はネット通販に移ろうとしている。

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アマゾンやヨドバシなどネットサイトで購入するほうが安いし品揃えが良く、自宅まで届けてくれる。

ネット時代以前は店舗で手にとって説明を聞いて比較したが、今ではアマゾンの評価で商品を判断する。

「店舗では商品の評価がわからない」という消費者が増えている。


巨大すぎる店舗は足かせになり、家電が売れないので日用品や住宅設備を販売している店舗もある。

こうした状況でヤマダ電機は「脱家電」を打ち出し、住まい関連の商品販売に活路を見出している。

まるでボウリング場のような巨大店舗は良く見れば家具や住宅設備を展示するのに、ちょうど良い広さになっている。



家電から住宅への大転換

脱家電路線が始まったのは東日本大震災の2011年で、プレハブ住宅を手がけるエス・バイ・エルを買収した。

リフォーム会社のナカヤマもヤマダグループになり、エディオンのリフォーム部門トップだった三嶋氏が新社長に就任する。

家電から住まい、住宅への転換は店舗でも進められていて、大型店のテックランドでは1階を住宅設備が占めている事が多い。


リフォームや住宅設備関連のコーナーが目立つ場所にあり、1階には冷蔵庫や灯り、洗濯機など「住まい」関連家電が売られている。

リフォームや住宅に関心を持って入店した客は、エアコンや電子レンジ、洗濯機などを自然に見て回る流れになっている。

「家電住まいる館」では「家」を全面に押し出していて、家電は住宅の付属品という位置づけになっている。


売り場の半分が家電だが半分は住宅関連で、家具やキッチン商品、リフォーム、不動産紹介コーナーまである。

住宅の中に家電や家具があり、住宅に何らかの変化があればそれらを一度に買い換える。

引越し、改築、新築など住居に大きな変化があれば、リフォームや新築需要、さらに中に入れる設備や家具や家電も売れる。


今まで住宅を改築するときなどは業者の言いなりの場合があったが、ヤマダに来店すればカタログを見るだけでなく自分で細かく選択できる。

「家電から住宅へ」は一見なんの繋がりもないようだが、一歩下がって全体を見るとぜんぶ繋がっていました。

もしかしたらこのチャレンジは成功するかも知れません。

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