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日本のアニメ市場は2兆円

日本動画協会の報告書「アニメ産業レポート2018」によると、日本のアニメ市場規模は2兆1,527億円で過去最多になった。

前年から8パーセント増で5年連続で過去最高を記録、長期拡大傾向にあります。

内容を見ると必ずしも順調ではなく、従来型アニメ産業はむしろ衰退していました。


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アニメ関連商品の売り上げは前年比93%、2010年の6,274億円から5,232億円まで減少している。

ただ関連商品売り上げにはスマホゲームが含まれていないので、実際は数字ほど減少していない。

アニソンライブやイベントも含まれるが、会場での物販は含まないので、もっと多い可能性がある。


アニメイベントは5年間で250パーセント以上に拡大し、物販を含めるとこの2倍の売り上げと推測されている。

アニメ映画は前年比60%以上減少し410億円、アニメ製作本数も356本から340本に減少した。

国内アニメ売り上げが1兆1,579億円に対して海外が9,9487億円、しかも国内は減少し海外は3割増だった。



急増した動画配信収入

海外売上は過去3年間で3倍以上になり、ネットフリックスやアマゾンビデオなどの定額配信収入が大きく伸びた。

こうした大手動画配信が海賊版サイトを駆逐したおかげで、アニメ会社に収入がもたらされた。

海外売り上げは拡大しているが国内では減少しているので、製作本数が減少している。


特に製作費が多い大作や良質なアニメ作品が敬遠される傾向にあり、テレビ局の視聴率は低下している。

東芝騒動でサザエさんのスポンサー撤退が注目されたが、幸い募集を上回る申し込みがあり今後も放送が続けられる。

かつて世界でブームを起こした「ポケモン」も現在のTV視聴率は平均3%台で、通常なら打ち切りが考えられる。


アニメの強みは世界的なコンテンツな事で、日本で3%は400万人だが、仮に10億人の市場で3%なら3000万人の視聴者がいる。

日本で売れなくても海外で売れるので、低視聴率でもテレビ局には魅力がある。

テレビ東京はアニメが週に36枠あるが、キー局ではないため全国では放送されない地域がある。


それでもアニメの売り上げは海外が半分を占めるので、市場が国内だけの実写ドラマより有利になる。

テレ東でもやはり動画配信収入が大きく伸びていて、今では海外でも定額料金で日本のアニメを視聴できる。

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