女子医大生のほとんどはきつい診療科を避けるので、男女平等にしたら内科や外科の医師不足が起きます
最初から男女別に受験生を募集したほうがマシでしょう
png
画像引用:https://www.huffingtonpost.jp/2018/08/10/igakubu-data_a_23499881/



医者になるのは権利か?

全国の大学医学部入試で男子を優遇して女子を減点したのが分かり、大学は謝罪して女子学生を追加入学させています。

ところがこの追加入学は大学の受け入れ人数の範囲内で行われ、来年の合格者から差し引かれます。

たとえばある大学医学部が4年間で400人しか受け入れできないとして、落第した女子学生100人を追加入学させるとします。

スポンサー リンク

4年で400人しか受け入れられないのは同じなので、来年から3年間は定員を30人減らすなどの措置を取ります。

これだと落第した女子受験生は入学できるが、来年以降は「本来なら合格できた受験生」が不合格になります。

こういう不公平以上に問題なのは女医が増える結果、患者にしわ寄せが来ると推測できる点です。


もともと各医学部が女子を敬遠した理由は「医学部に合格しても医者にならない」「結婚や妊娠で医者をやめる」「なりたい診療科が偏っている」という原因があったからでした。

厚生労働大臣はこうした原因は解決せず「女性差別だ、許せない」と解消を迫ったので、今後女子医大生が急増します。

たとえばアメリカでは医学部の男女比が5対5で同数になり、医師の男女比も6対4くらいになっています。


日本でも同じようになると想像できますが、それで何が起きるのでしょうか?

アメリカは日本のように国民皆保険や同一診療費、同一医療ではなく、資本主義経済に基づいた医療制度です。

医者は神聖なんかではなく金儲けであり、患者を治療しようがしまいが医師の勝手です。



女子大生の権利ではなく医療の権利の問題

こういう世界では医学生が外科になろうが眼科になろうが自由で、金持ちの患者は十分な治療を受けれるが、貧困者は医療を受けれません。

日本は医療制度を国が管理していて、各都道府県の各市町村まで、医師の数が適切になるように調整しています。

そこに医者になる権利があると言って女性が半分入ってきて、結婚や妊娠したから辞めるとなったら医師の数が合わなくなります。


さらに重大なのは女性が成りたい診療科と、なりたくない診療科が極端に偏っている点です。

外科になりたい女子医大生はまず存在せず、内科にもなりたがりません。

女子医大生が「成りたい」のは皮膚科や眼科、産婦人科、耳鼻科など特定の診療科目に偏っています。


理由は外科や内科は勤務がきつく、皮膚科や眼科は楽だからで、体力の問題もあるでしょう。

親が医師で娘も医師になるとすると、親は外科や内科の激務を知っているので娘には楽な診療科を選ばせます。

女性が2割だったときはこれで良かったが、「きつい勤務お断り」の医師が半分に増えたら、日本の医療制度は崩壊します。


今でも医師の不均衡から医師不足や無医村問題が起きているが、皮膚科と眼科にしかなりたくない我がまま医者が増えたら、国民は医療を受けれなくなります。

ことは女子大生の権利問題ではなく、国民が医師不足で医療を受けれなくなる問題なのです。

医学部には国の予算が投入されているが、それは「医師を養成するため」で、女学生のキャリア作りをするためではない。


田舎の病院が眼科医と皮膚科医ばかりで外科医と内科医の夜勤がいなくなり、救急搬送がたらいまわしになる未来が見えます。

スポンサー リンク


スポンサー リンク