この後新機種を発表するたにに販売減少し、値上げで利益を確保した
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iPhone不振は2年前から始まっていた

2019年正月明けに米株式市場が暴落した現象はアップルショックと名づけられました。

アップルは2018年12月四半期の売上高が従来予想を最大10%下方修正し、新型機種が売れていない実態が分かった。

アップルiPhoneの売れ行きはこの数年、新機種が発売されるたびに減少していて、今回も続いただけだった。

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iPhoneの国内販売はiPhone 7が最高で、 7 Plus、iPhone 8、8 Plusと減り続けた。

調査会社BCNによるとiPhone 7の初動売り上げに対して、8 Plusの初動は5分の1だった。

BCNは最新機種のXRとXSの初動売り上げをiPhone 7と比べて7分の1と推測しているが、8 Plusから少し減っただけです。


つまりXRとXSが売れていないのはたまたま今回だけではなく、2016年9月を頂点としてずっと減少し続けている。

ベストセラーのiPhone 7の値段は50,800円から75,800円だったが、XRとXSは8万5000円から124,800円になった。

値上げするほど売れ行きが減少したのだが、アップルは値上げすることで販売減少をカバーした。


この戦略は功を奏して2018年8月には史上初の時価総額1兆円企業になり、売上と収益は過去最高になった。

だが転落はこの時すでに始まっていたのでした。



米ITバブルは再び崩壊するか

アップルは2019年1月から3月期に、新機種XRとXSの生産台数を10%程度減らす。

旧式も含めたiPhoneの生産量は4700万台を予定していたが、4300万台程度になる見込みです。

アップルによると2018年1月から3月の販売台数は5221万台だったので、1割以上減少する。


iPhoneの世界シェアは2018年に3位に下がっているが、4位のシャーメイ、5位のOPPOとあまり差がない。

最悪の場合には2019年中にもアップルはスマホ販売で世界5位になってしまう可能性がある。

iPhoneの組み立て工場で成長したホンハイは10万人の人員削減を発表し、日本や中国の納入企業に影響がある。


iPhoneの販売減少は米中貿易対立による世界的な経済減速と一致し、アップルショックを引き起こした。

時を同じくしてアマゾンやフェイスブックなど米ITの巨人たちも問題を抱え、共倒れの懸念が出ている。

米IT企業は90年代バブルの後で2001年にバブル崩壊し、その後2000年代のIT巨人時代を迎えている。


米IT企業の巨人化は業界の寡占化が進んだのを意味し、それだけ成長余地は残り少ない。

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