今年はウィンドウズ7終了の前年にあたり、買い替え需要が見込める
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画像引用:【プロローグ】あなたが初めて買ったのはいつ?パソコンは「マニア向け」から「生活の必需品」に | 日経 xTECH(クロステック)https://tech.nikkeibp.co.jp/it/pc/article/basic/20131028/1110104/



パソコン売上が回復か

1990年代に爆発的ブームで売れたパソコンは、2000年代にスマートフォンが登場して売れなくなりました。

国内PC出荷台数は2000年に一度目のピークがあり1200万台、2005年にも1200万台を超えました。

リーマンショックの2008年に900万台を割り込み、2011年に3度目のピークを迎え1100万台を超えた。

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こうした売り上げの波はウィンドウズの新作とサービス停止による買い替えで起きていました。

2011年を最後にPC売り上げは世界的に減少し、入れ替わるようにスマホ販売が増え続けた。

世界スマホ出荷台数は2016年の15億台をピークに成長が止まり、17年と18年は微減か微増となった。


世界では2018年まで7年連続でPC出荷台数が減少し、19年第一四半期も前年比減少でスタートしている。

こんな中で2018年度の日本の国内PC出荷台数は5年ぶりの前年比9.3%増となる739万8000台を記録した。

全盛期の1200万台とは比べるべくもないが、2019年第一四半期は29%増と、PCブーム時を思い起こさせるペースになっている。


背景としてはウィンドウズ7のサポート切れによる買い替え需要があり、これはXPの時にもありました。

もう一つはデスクトップや重いノートPCから、薄型軽量ノートに買い替える人が多い。

そして新たな需要として、テレワークに使用するパソコンを購入する人が増えている。



テレワークでPCを使う人が増えた

政府が提唱している働き方改革は、異常に長い日本の労働時間などを改善するものでした。

企業は労働時間を減らす必要に迫られ、普及しているのがテレワークという働き方です。

とてもスマートなようだが要するに「会社で働かずに自宅で働け」という事で、書類整理や報告のような事務作業を自宅でするようになった。


これが本当に働き方改革なのかは議論があるが、会社は従業員にテレワーク用のパソコンを支給している。

個人で購入して会社に清算してもらう分も含めて、かなりのテレワーク需要が発生しています。

個人的な用途ならスマホやタブレットでも可能だが、会社の仕事では書類やソフトの互換性などもありウィンドウズPCを使うことが多い。


調査会社IDC Japanによると2019年1月から3月の国内PC出荷台数は、法人向けが42.0%増の291万台、家庭市場は同比5.2%増の114万台だった。

同社は7からの買い替え需要は19年3月がピークと見ていて、19年後半は伸びが止まるだろうと予測している。

PC売り上げが全盛期から落ち込んだ理由は実は「PC離れ」ではなくPCの長寿命化だったと言われています。


90年代は1年前のPCはもう時代遅れだったのだが、今は7年以上使うのが当たり前になっています。

ウィンドウズ7は2009年登場で2020年にサポート終了だが、発売と同時に買った人は来年まで使えます。

それ以上使うとPCが新しいソフトに対応していないことがあり、買い替えざるを得なくなる。


PCの世帯普及率は80%くらいで下がっていないので、買い替える必要が生じれば買い替えるでしょう。

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