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家庭用ゲーム機が大ヒットで復権

ゲーム市場は外出自粛で活況を呈し、動画配信と並んでコロナショックの勝ち組になった。

殆どの企業が売り上げ半減したり、売り上げゼロで莫大な固定費を払う企業も多い中で別世界のようだった。

米国で4月のビデオゲームへの支出額が6億6200万ドル(約710億円)と過去最高を記録した。

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これはネットゲームやスマホゲーム、家庭用ゲームなどの集計らしく、ハードウエアやソフト、周辺機器売り上げが書かれていた。

1月から3月の米国ビデオゲーム売上高は過去最高の108億6000万ドル(約1兆1600億円)を記録した。

売り上げ1位は「ファイナルファンタジーVII リメイク」、ハードウエア1位はニンテンドースイッチだった。


スイッチはどうぶつの森新作が大ヒットし、家庭用ゲームのダウンロード新記録になる500万本売れた。

物理ソフトとの合計では3月20日の発売から2週間で全世界1177万本を売り、こちらも世界記録になった。

スイッチほど目立たないがモデル末期のソニーPS4も自粛で売り上げを大幅に伸ばしたと伝えられている。


家庭用ゲーム機を買うのは子供がいる世帯が多く、自粛中に親子で遊べるようなゲームに人気が集まった。

数年前は消滅論すら囁かれていた家庭用ゲーム機はコロナで復活し、社会に必要な存在なのを示した。



スマホやネットゲームも盛り返す

対するスマホゲームは数年前が全盛期で、日本国内では新作ソフトが売れないと報道されていた。

グリーやモバゲーがヒットしたのは2012年ごろで当時はガラケー、その後スマホ時代になり大ヒット作が登場した。

パスドラ、モンスト、グラブルなどビッグヒットを連発したが、近年は日本国内合計で年間5%ほどの伸び率にとどまっている。


スマホゲーム各社は2020年3月期決算を発表しているが、決算末期が自粛に引っ掛かり売上2桁プラスの会社も多かった。

中国ではテンセントの1月から3月売上高が26%増となり、世界市場への進出を伺っている。

欧米が中国への規制を強める中で、隙だらけの日本は格好の標的として狙われている。


いずれシャープやサンヨーが中国企業になったように、日本のゲーム企業の皮を被った中国企業が出てくるでしょう。

中国にとって落ちぶれた日本企業を買収すれば、実態は中国国営企業でも「日本企業」として欧米で活動できる。

まるでスパイだが中身ボロボロの日本企業を中国が買い取るのは、こうした思惑もある。


今年前半に動画配信やゲームに関わった世界の企業は儲かったはずで、不況の嵐が吹く実社会と好対照をなしている。


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