環境を良くするには人間が居なくなれば良い
1467732


技術革新には効果なし

環境問題は今や机上の問題ではなくなり、温暖化のせいで台風や豪雨や猛暑が今後毎年悪化していくと見られています。

気象悪化の原因が温暖化で、その原因は二酸化炭素などの大気中温暖化物質の増加と言われています。

co2などの増加をもたらしているのは人間の産業活動で、生産や発電や移動などで酸素を消費し二酸化炭素を出している。

スポンサー リンク

これを食い止めようと世界の頭のいい学者や各国政治家が集まって、削減ノルマを課したのが温暖化防止会議でした。

だがこの温暖化防止会議では世界のco2の3分の2も放出している「アメリカ、中国、新興国」を例外としたため何の効果も上がっていません。

アメリカはトランプ政権で温暖化パリ協定から離脱したし、中国は最初から例外扱い、新興国も例外で守らなくて良い。


パリ協定を守る義務があるのは日本と欧州だけで、他の全世界は守らなくても良いのです。

温暖化防止会議で期待されたのは技術革新で、太陽光発電などが増えればco2排出量が削減できると考えました。

ところが現実には太陽パネルを増やしてもco2は増え続け、増加速度を遅らせる効果しか出ていません。



温暖化防止には人類が居なくなれば良いという真実

2019年は新興国の排出量220億トンに対し先進国113億トン、先進国の中で46億トンを占めるアメリカは削減しなくて良い。

世界の経済は「消費」というもので成り立っていて、年収が同じだとすると人口が多い国ほどGDPが多くなります。

言い換えるとCO2をたくさん排出してたくさん地球を汚染した国ほどGDPが多く得をするのが、本当の温暖化の原因です。


画期的な技術革新が起きて1人当たりのCO2を削減したとしても、人類の人口は40億から70億に増え、さらに100億人超に増加します

エネルギー効率を2倍や3倍にしたくらいでは全体のCO2は減らず、かえって増えるのが分かります。

結局結論としては「CO2を減らし温暖化を食い止めるには、人類が居なくなるしかない」となります。


あるいは人類の人口が一度100億人に増えたあと、10億人くらいまで減れば地球環境はかなり改善されるでしょう。

それほどの劇的な変化が起きなければ、次の100年間では地球に人間が住めなくなる可能性が高い。


スポンサー リンク