世界がばら撒いた1000兆円によって石ころすらダイヤに変わる
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1000兆円コロナバブル

2020年にコロナが世界に広まった後、世界経済は「コロナバブル」になっていると指摘されています。

各国政府と中央銀行はそれから1年余りの間に、1000兆円ものコロナ対策予算を成立させました。

1000兆円は最初中央銀行から銀行に貸し付けられ、銀行から大企業や消費者金融へ、さらに個人へと降りて行った。

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政府は企業や個人事業者、サラリーマンに給付金を配り、日本人は国民全員10万円を受け取りました。

総額12兆円なので全員10万円だけで人類が使ったコロナ対策費の1%以上だった事になります。

こうして個人や企業に配られた金は消費されれば企業に、預貯金なら銀行に、投資なら金融機関や投資機関に渡ります。


結局のところその12兆円は株を買う事に使われ、日経平均株価は2万8000円、ダウ平均は3万ドル台をつけています。

日本政府は2020年だけで57兆円のコロナ補正予算を成立させ、21年も少なくとも20兆円以上の補正予算を組みます。

それらのお金も個人や企業に配られるが、消費されたり預貯金や投資として、やっぱり株購入などに充てられます。


もし給料という形で労働者に配分されたら個人消費を押し上げるが、消費は減少しました。



「どんな石ころでもダイヤになる」時代

これで最大の恩恵を受けたのはIT企業で、ITでさえあれば株が買われ株価が上がりました。

たとえばソフトバンクはほとんど『無』のような新興企業を買っては、株式公開して数千億円も集めています。

その辺に落ちてるものを拾って株式公開すれば巨万の富に変わるという、トンでもない事が世界で起きています。


創業初期のベンチャーはまだ事業を始めておらず売り上げもないが、そうしたペーパー企業こそ金のなる木に変わる。

売り上げゼロだから安く買収でき、投資目的で買収した企業は石ころに飾りをつけて立派に装飾する。

ペーパープランだけの企業が「世界を支配するの確実」と思われ巨額資金を獲得する。


これが現実に起きたのがアメリカの新興EV企業ニコラで、夢いっぱいの計画を公表して時価総額は一時2.5兆円に達した。

その後発表した資料のほとんどが嘘だったのが分かり、おそらくニコラのEVが地上を走る事は無いでしょう。

いくつかの米巨大IT企業が裏庭からのし上がった事で、「どんな石ころでもダイヤになる」ような幻想が広まっている。


明白なのは「石ころの中にダイヤは一つしかない」事で、新興企業の一つが大成功する事があっても大多数は敗者になる。

現在の投資家のヒーローはテスラとビットコインで、それぞれ世界を支配するのが当然と思われている。

それが愚かなバブルだったのか先見の明だったのかは、Wバフェットによれば「プールの水を抜けばどんな格好か分かる」


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