1980年モスクワ五輪は世界がボイコットする中で強行し、ソ連崩壊の始まりになった
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世紀の大失策GOTO

2021年7月開幕の東京オリンピックだが、中止した方が良いという意見が内外から出ている。

1月15日にニューヨーク・タイムズや米ブルームバーグが中止の可能性があると報じ、英タイムズは「日本政府が中止を決定した」と報じた。

匿名の日本政府関係者の情報提供というもので、この手の書き方は根拠がない時によく使われる。

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例えばこのブログに「政府関係者に友人がいる」と書いても信用されないが、それが有名新聞だと人々は信用する。

ブルームバーグは中止の可能性が高い理由として「感染者が多く感染率も高い」「ワクチン接種した国で終息していない」「反対世論が増えている」のを挙げています。

IOC最古委員のパウンド氏や河野規制改革相が開催に懐疑的な意見を表明したことも根拠にしている。


最大の関門はコロナの蔓延で、20年6月以前は一日100人未満だったので日本政府はコロナ克服宣言すらしていました。

「日本人は民度が高いから感染しない」と麻生大臣が言い、安倍首相は前のめりでGOTOキャンペーンを推進した。

ところがGOTOトラベル開始した7月から感染者が激増し始め、100人未満だったのが8月に1000人超になった。


これが第二波で9月には一日500人に減少したが、そこで政府はGOTOトラベル新割引とGOTOイートを始めた。

GOTOトラベル利用者が数百万人だったのに対し、GOTOイートは延べ数千万人以上が利用したと見られている。

GOTOイートは集団で外食すると政府が補助金を出すという狂ったもので、「GOTOを利用しないと損だ」という空気が日本中に醸成された。



強行開催ならモスクワ五輪の再現

非難が高まる中で菅総理と二階幹事長は「GOTOがコロナの原因だというなら証拠を出せ」などと言っていました。

このセリフを聞いてなんとなく敗戦直前の大本営幹部を連想したが、直後に菅総理はGOTO一時停止を表明した。

結局数兆円を投じたGOTOキャンペーンは、コロナを拡大させたことでGDPをよりマイナスにしてしまい、世紀の愚策として終了した。


年が明け21年1月には一日の感染者が6000人を超え、1月7日に緊急事態宣言が発令され主要都市は次々に営業制限などを実施しました。

オリンピックを開催するには感染者をGOTO以前の一日100人未満に戻す必要があり、決定は5月にはしなければならない。

もし5月に開催の決定をして直前で感染者が一日数万人になると、計り知れないほどのダメージを負い五輪は強制的に開催不可能になる。


日本政府と五輪委員会が開催するといっても各国は代表派遣を拒否するからで、モスクワ五輪のように大半の国がボイコットします。

そうなった場合は日本国崩壊にまでつながりかねないので、5月に100人未満にできなければ中止するのが妥当です。

最悪一日1000人未満でも、全国に戒厳令なみの行動規制をして夏までに一日100人未満にできなくはない。


だが日本の首相は「憲法違反」が大好きで、外出禁止への罰則を造ろうとはしないでしょう。

自称愛国者で改憲を主張していた安倍首相は、いざ国難になると「あれは憲法違反」「これも憲法違反」と言って何一つコロナ防止策を取りませんでした。

これでは5月とか7月までに徹底したコロナ抑え込みができる筈がなく、全世界ボイコットになったら有史以来の大失策です。


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