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EV世界一になった中国だが国内メーカーは壊滅

中國メーカーのEVはあまり売れていない
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引用:https://media.thestar.com.my/Prod/260B2901-4D6D-4BEE-B28E-576AD11F8850


EV世界一の中国

2016年に中国はEV(電気自動車)販売台数で世界一になったが、2019年は急減速し今後も悲観されている。

2015年に中国のEVとPHV販売は18万台を超え世界一になり、2016年は33万台を超えた。

中国政府は2020年に200万台を上回り、2030年には1500万台を上回るという目標を立てていた。

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あおり運転厳罰化、ドライブレコーダーが事故を防ぐという迷信

前を見ないで運転しているドライバーが異常に多い
これでは何を装備しても無駄
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あおり運転厳罰化

2020年6月30日に改正道路交通法が施行され、煽り運転が厳罰化されました。

今まで煽り運転の定義はあいまいだったが、幅寄せや急接近、急ブレーキなどの行為と明記された。

改正によって高速道路上で他車を止めるなどの行為は危険運転致死傷罪が適用されるようになる。

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コロナでEVがシェア拡大しガソリン車はまた減少

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EVというよりテスラがコロナに圧勝

2020年のコロナ騒動の最中、全世界の全ての自動車メーカーの売り上げが半減したが、テスラだけはいくつかの国で増加した。

中国ではコロナ後の工場再開と中国工場稼働が重なる幸運もあり、前年比大幅増で全EV中販売首位になった。

カリフォルニア州はテスラの本拠地だが、全ての自動車の中でモデル3が販売首位になった。

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アメリカの圧力と車検・税制改革 日米自動車摩擦

日米自動車摩擦で様々な市場開放をしたが、結局アメ車は売れなかった
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引用:http://ic.pics.livejournal.com/nikolagrek/12094525/64128/64128_600.jpg


日米自動車摩擦で3年車検に

トランプ米政権は一時期自動車市場の閉鎖性を問題視していて、コロナが収まれば再び「アメリカ車を買え」と始まるでしょう。

トランプによるとアメリカは日本の自動車を輸入し、現地生産まで受け入れているのに、日本は米国車を輸入していない。

理由は日本市場が閉鎖的だからで、米国は不公正貿易で損失を被っている。

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海外メーカー攻勢や高齢化、日本の4大バイクメーカーは安泰ではない

今の若者も80年代の若者と同じ割合でバイクに乗っているが、若者の人数が激減している
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オートバイの世界に大きな変化

オートバイや電動アシスト自転車など広義の二輪車市場で大きな潮流の変化が起きている。

自動二輪では1970年代からホンダ、ヤマハ、スズキ、カワサキが世界のビッグ4として君臨してきた。

今もそれは変わらないが欧米の古参メーカー復活やインドや中国などアジアメーカーが台頭している。

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