なんちゃってEVことPHVは、充電するのが建前だが、実際にはガソリンで使用される。
メーカーはEV規制をクリアでき、客は優遇税制などを受ける。
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EVの将来はどうなる?

各国がEV重視の政策を発表したり、主要メーカーが次々にEV開発を発表しています。

EVの将来については、すぐにEVが普及しエンジン車はなくなるという見方と、初期のEVは失敗に終わるという見方に割れています。

まず各国が発表したEV優遇、別な言葉で言うとエンジン車規制は、欧州、中国、インドなどで発表されています。

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いずれも2040年ごろからガソリンエンジンのみを動力とした新車を規制するか、税制などでEVを優遇します。

中国は2019年ごろからポイント制を導入し、EVあるいはPHVの20倍の台数までしか、中国で自動車販売できなくします。

例えばあるメーカーが年間120万台(2016年のトヨタと同じ)販売するには、そのメーカーはPHVかEVを6万台販売する必要がある。


2016年の中国でのトヨタHV販売台数は7万1676台で、前年の8倍も売れました。

だが普通のハイブリッド車はEVにカウントされないので、トヨタは今後年間6万台のPHVを中国で販売しなくてはならなくなる。

欧州の2040年からのガソリン車禁止では、HVもEVに含まれるが、急に変更される可能性もある。


こうした規制によって中国や欧州ではすぐにEVに転換するかというと、そうは考えられていません。

中国では新車販売の1.4%がEVで世界一EVが売れているが、客はEVが好きで買っているのではありません。

中国では深刻化する排ガス汚染対策として、自動車購入に許可証が必要であり、許可を得るのが年々厳しくなっています。


だがEVは排気ガスを(マフラーからは)出さないので、許可証が取れない人でも購入できるのです。

中国のEVユーザーはEVが好きでも環境を保護したいわけでもなく、それしか買えないのです。

したがって中国でガソリン車の購入許可を取得できる人が、EVを買うことはまず無いでしょう。



客がEVを買うメリットは少ない

世界の主要メーカー全てがEV投入を発表していて、2020年頃には100車種ほどが投入される予定です。

購入許可制度でEV購入を強要している中国ですら、2020年代のEV販売台数は、全体の6%を予定しているに過ぎない。

欧米や日本の比率はもっと低いはずで、主要メーカーはシェア5%以下のために、まったく異なる種類の自動車を開発する事になる。


するとフェラーリなど1台数千万円でも売れるメーカーは別として、全ての量産EVは当初は赤字になると推測されます。

EVが売れない理由は「買いたく無いから」だが、車両価格が高いうえに充電が不便なので、利点が何もない。

EVの航続距離は長くなるが、ガソリン車に近づくだけで、ガソリン車より優れた点が見当たらない。


EVの税金がすごく安いとか、逆にガソリン車が罰を受けるならEVを買う理由になるが、自動車そのものは現在は良くない。

自動車エンジンの研究者によると、HVを含む従来型エンジンは、毎年1%か2%ほど燃費を向上させています。

消費者はEVに金銭的なメリットを見つけられないので、ほとんどの国で純粋なEVはあまり売れないかも知れません。


変わってEVに成りすましたHVであるPHVが売れるかもしれないが、9割以上の購入者は充電せずにHV車として使用するでしょう。

たまに気が向いたときに充電するかも知れないが、ほとんどはガソリン車として使用されます。