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米国のバブル崩壊は必ずバフェット指数より高い時に起きていた
引用：会社四季報オンラインhttps://toyokeizai.net/mwimgs/2/e/1140/img_2eec600b280d2423982a67380981c23f228047.jpg
ダウ平均はいくらが適正価格なのか
2018年2月に米ダウ平均や日経平均が急落し、先行きには悲観的な見かたも出ています。
下落は一時的なものですぐに上昇するという意見もあるが、そもそも今までの株価は高すぎたのでしょうか。
高すぎたのか安すぎたのかを知るには株価の適正価格を知る必要があり、その手法はいくつか知られています。
ひとつはPER（予想株価収益率）で一株あたりの株価が、やはり一株あたりの企業収益の何年分かを表しています。
PER20倍だったら、その企業の株価は20年分の利益と同じという事になります。
米ダウ平均は2018年1月26日に2万6616ドルだったが、この時のダウ平均全体のPERは18.5倍でした。
ダウ平均は現在2万4000ドル台で平均PERは16倍台、過去20年の平均PERは15倍程度でした。（WSJ）
そこでダウ平均のＰＥＲが15倍になる株価はいくらか計算すると、2万1000ドル程度という答えが出てきます。
もう一つの良く知られている理論としてバフェット指数があり、「株式市場の時価総額はその国のGDPに等しくなる」とされています。
ダウも日経も1.3倍高い？
米株式市場の時価総額は2017年12月時点で24.9兆ドル（『わたしのインデックス』）、米国ＧＤＰは2016年に18.57兆ドルでした。
2017年の米ＧＤＰ成長率は2.5%なので、2017年の米ＧＤＰは19.03兆ドルになります。
株価はＧＤＰの1.3倍なので、適正なダウ平均時価総額は19.03兆ドル、株価でいうと1万8850ドルくらいです。
PERでは2万1000ドルが適正、バフェット指数だと1万8850ドルが適正で、どちらもまだ高すぎるという結果が出ました。
ちなみに日本の実質ＧＤＰは534.1 兆円、東証時価総額は2018年1月末で710兆円でした。
日本株もバフェット指数ではＧＤＰの1.3倍ほどあり高すぎるとなりましたが、理論どおりになるのかは分かりません。
理論が正しくてもＧＤＰの方が上昇して、株式時価総額に近づく可能性もあるからです。
バフェット指数にしても、当てはまるのはごく一部の先進国だけで、多くの国の株式時価総額は、ＧＤＰよりずっと少ないです。
株式市場がＧＤＰに匹敵するほど大きいのは、市場が効率化され、経済が十分に発達している国だけで、例えば中国の時価総額は非常に小さいです。