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スマホゲーム売上が初めて減少
ガラケーの高機能化で携帯ゲームが誕生し、スマホゲームに進化したが、その成長は止まったかも知れない。
四半期ゲームアプリ売り上げを見ると、微増を続けていたのが2018年4月から6月は3410億円でマイナスになった。
前年比では7％増だが直前四半期よりマイナスという微妙な数字だった。
再び増加する可能性もあるが、増減しながら長期停滞する可能性が高い。
スマホゲームはパズドラなどヒット作が立て続けに出たが、その後バッタリとヒットが出なくなった。
スマホゲーム自体が既に飽きられていて、課金やガチャへの批判もありユーザー数が減少している。
多くのスマホゲームは基本無料で課金する人は1割程度、その1割の人にガチャで課金させることで利益を得ている。
2012年ごろに起きたガチャ騒動では、ゲーム企業の手口が明らかになっていた。
運営者は各自の課金状況をリアルタイムで把握し、「このバカはいくらでも課金するから確率ゼロにしてやれ」などとやっていた。
ガチャゲームは依存症製造システム
ガチャは人為的に確率を操作でき、数字を変えることで100％にも0％にも変更できます。
ユーザーの中で高額課金を続けている人がいると、その人のガチャだけ確率をゼロにすることも可能です。
こうして「カモ」にされた人が数百万円課金して破産したり、小学生が親のスマホで100万円課金する事態になった。
こうした行為は依存症や中毒が引き起こすもので、本人の責任能力や判断力にはほとんど関係がない。
責任感が強く判断力がある人でも、依存症にしてしまえば破産するまで課金し続けるのです。
ガチャはパチンコと同じようにユーザーを依存症にして判断力をなくさせ、無限に金を使わせるビジネスでした。
こんな商売が永遠に続くはずがなく、やがてユーザーは自分が食い物にされているのに気づき、モバイルゲームから離れています。
来るべき時が来ただけで、もっと早く終わりが来たほうが良かったのかも知れません。
モバイルゲームに力を入れている企業は例外なく、ゲームそのものに無関心でガチャと課金とマネーゲームに力を入れている。