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新型コロナによって社会に様々な変化が起きているが、その一つとしてパソコンの復権が挙げられる。
2011年東日本大震災から日本ではスマホブームになり、パソコンなんて要らないというパソコン不要論が流行りました。
世界的にもＰＣ売り上げは低迷したが、特に日本では若者がパソコンを使えないという現象が問題になった。
全世代で見るとＰＣの世帯普及率は７０％以上でむしろ上昇しているが、若者の個人所有率は増えていない。
欧米先進国では子供が個人用のデスクトップＰＣを持つのが普通で、ＰＣオンラインゲームをやっている。
やってる事の大半はゲームや遊びなのだが、遊びながら仕事のやりかたを覚えるのは猫の子でも同じです。
2017年まで減り続けていた日本国内のＰＣ出荷台数が18年に14.5％増、19年に41.5％増と大幅に伸びました。
実は増えた理由はウィンドウズ７のサービス終了で新型に買い換えたので、ＰＣ人口が増えた訳ではなかった。
2020年は突如としてコロナ旋風が巻き起こりテレワークという在宅勤務が推奨された。
社員を出社させると感染するので在宅で仕事ができるかが会社の存続を決定し、昇進や解雇もテレワーク能力で決まる事になった。
ここで困るのがITに適応しない古い企業や、ITを使いこなせない従業員の人たちです。
出社して直接話しながらなら「阿吽の呼吸」や長年のカンで仕事ができるが、テレワークはそうはいかない。
テレワークはパソコンを使いこなせる者が勝者になる
パソコンで自分の意思を伝えるのは今まで適当に「アレ」や「ソレ」で済ませていたのを文章や数字にしなくてはならない。
「ソレはアレだよアレ」から「角度35度で長さは2.5ミリ」のように変えなくてはならないので古参社員ほど苦戦するでしょう。
日本企業の多くはテレワーク導入を検討したが実際に導入したのは12％ほどで、しかも全従業員の1割程度と言われています。
コロナが長引くほどIT能力の高い企業が優位に立ち、IT能力が低い企業が亡びるのは自明の理です。
ところが世の中は分からないもので日本企業で最初にズッコケそうのはITで急成長したソフトバンクでした。
これは素人が投資会社の真似をして買収したら株価暴落で破産しそうだという事で、IT能力以前の問題がありました。
アメリカはもともと日本よりテレワークが進んでいたが、3月に入ってモニターやノートＰＣ売り上げが2倍に伸びた。
日本では学校が休校になった頃から3月半ばまで10％ほど伸び、その後もおそらく伸びている。
ＰＣメーカーやショップは2017年からの販売増を受けて国内生産を増やし、国内ＰＣメーカーもやや復調している。
秋葉原や大阪日本橋のＰＣショップのBTOパソコンも、手ごろな価格と高性能でまだまだ人気がある。
最近の人気はやはりノート型ＰＣでオンラインゲーム可能な高性能機や、薄型小型のタイプが売れている。
ノートＰＣに大型モニターを接続して大画面で見ることもできるので、多くの人はノート型を選んでいる。
価格と高性能を重視するならタワー型のデスクトップＰＣが良く、パーツを追加したり自由度も高い。