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海外メーカー攻勢や高齢化、日本の4大バイクメーカーは安泰ではない

今の若者も80年代の若者と同じ割合でバイクに乗っているが、若者の人数が激減している
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オートバイの世界に大きな変化

オートバイや電動アシスト自転車など広義の二輪車市場で大きな潮流の変化が起きている。

自動二輪では1970年代からホンダ、ヤマハ、スズキ、カワサキが世界のビッグ4として君臨してきた。

今もそれは変わらないが欧米の古参メーカー復活やインドや中国などアジアメーカーが台頭している。



さらに中国などアジアでは漕がなくても進む電動自転車、実質的な電動バイクが大量に走っている。

日本では政府の規制で電動自転車が禁止されているが、このため日本メーカーは大きく後れを取っている。

ハーレーなどが大容量バッテリーを搭載した大型電動バイクを発表しているが、この分野でも日本メーカーは後れを取っている。

この流れが続くと、気が付けば日本メーカーはガソリンエンジン車という狭いカテゴリーの王者になる。

もう一つの流れは電動アシスト自転車の増加で、2020年に推定80万台に達し年8%成長を続けています。

アシスト自転車に食われたのは原付バイクで、今や原付に乗る若い女性は見かけなくなりました。

日本自動車工業会の調査によると、2019年の国内メーカー新車購入者は平均年齢54.7歳になった。

1年間で2歳高齢化していて、ライダーの高齢化が止まらなくなっている。

若者は80年代と同じくらいバイクに乗っている

例えば30代未満と70代以上が同じ比率(12%)であり、若者のバイク離れという現象を裏付けている。

だが以前調べた時、若者がバイクに乗っていないのは、単に若者の人口が減ったからだという結論を得ています。

警察庁交通局によると2輪免許新規取得者は年間40万人ほど(2012年は約42万人)、大型2輪取得は7万人程度となっている。

2018年の新規取得者は中型約16万人、大型約7万人で原付は減少、取得年齢では20代が8万人台と最多だった。

オマケの2輪運転資格を持つ高齢者が数100万人程度いて、昭和40年台くらいまでは2輪免許はおまけでもらえたり役場に届けるだけで良かった。

今10代から50代の人は自分で2輪免許を取得しなくてはならず、免許所有者は原付を含めて年間40万人ほどしか居ない。

バイクに乗る高齢者が多いのは、免許を取得しなくてもオマケでもらえたからで、彼らは実は自動2輪免許を取得していない。

今の若者は自動車学校に通って免許を取得する必要があり、ハードルが高いからバイクに乗れないだけです。

80年代の若者より免許取得者が減少したのは、単純に若者の人数が減ったからで、若者の人口当たりでは減少していない。

80年代にバイクブームと言ってもほとんどは原付バイクで、せいぜい中型免許の250㏄が上限でした。

当時の若者は大型免許を取れなかった(学校と警察の方針)し、当時の若者に大型新車バイクは非常に高価でした。

今の若者にとっても大型バイクは高価であり、大型バイクに乗るのはおっさんばかりという状況は変わりません。

オマケ免許でハーレーやドカティに乗っている老人はやがて居なくなり、国内大型バイク市場は壊滅するでしょう。

日本政府はバイクを邪魔ものと考えていて、駐車場の整備をしないし路上駐車を取り締まるのでどこにも乗っていけない。

こんな国が今までバイク大国だったのが不思議で、いずれ日本のバイク産業は衰退するかもしれません。

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