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有料ネット動画を２０代の５０％超が契約
時事通信社調査によると有料の動画配信サービスと契約している人は、全世代で３０％に達した。
調査は全国約２０００人に面接方式で行ったと書かれているので、街頭アンケートのような方法でしょう。
１８歳から７０台以上までの全ての人の３割が、ネット動画に課金しているのはかなり多いのではないだろうか。
２０年７月にインプレス総合研究所が調査した結果では、２１％が有料動画利用、２７％が無料動画利用という結果が出ている。
コロナの巣ごもり需要によって２０年はネット動画利用が増えているが、有料動画の比率が高いのに驚きます。
回答は重複なので２７％の人が無料動画を見て、そのうちの２１％が有料動画と契約していたことになります。
自分もそうなのだが最初無料動画を見るがコンテンツの少なさから不満になり、有料動画も視聴し始める。
有料動画サービスで圧倒的１位はアマゾンプライムビデオで、２位ネットフリックスの３倍は視聴されている。（HANABISHI調査）
アマゾンプライムは送料無料の宅配サービスで年会費4,900円を支払うと、プライムビデオを無料で視聴できる。
ほとんどの人はアマゾンビデオを見るために契約したのではなく、送料を安くするためアマゾン会員になったら動画がオマケで付いてきたと思います。
だがアマゾンビデオは会員へのサービスと言う性格上、他の有料動画配信と比べて作品数が少なくなっています。
そこで多くの人はネットフリックスやユーネクスト、HULUなど他の有料動画サービスとも契約します。
テレビ離れなんか起きていない
おそらく全世代３０％の有料動画視聴者の半数はアマゾン会員で、アマゾンプライムビデオを見ているのだと思います。
有料動画には多くの企業が参入しているが、旧作に関しては内容が重複している場合が多い。
日本映画、外国映画、日本ＴＶ、外国ＴＶなどを配信しているが、ここでは大きな違いを出しにくい。
違いは最新作や独自制作番組、あるいはアニメやスポーツなど特定ジャンルを重視するなどになります。
有料動画配信で「見放題」を謳っていても実際には月額９８０円などで全ての作品が見れるわけではない。
動画提供元との契約によっては、視聴するのに３００円などの追加料金が発生する場合もあります。
例えば全２０話のシリーズを視聴するには、パック割引があったとして３０００円から４０００円が必要になる。
また音楽やスポーツイベントをリアルタイムで中継する時も、かなりの追加料金が必要な場合がある。
動画配信の増加でますます減少が予想されるのは地上波テレビ視聴率で、今後１０％を超える番組は災害速報だけになるかも知れません。
テレビ離れというのがテレビ局の言い訳ですが、ネットや衛星放送やレンタルビデオを含む「テレビ視聴率」は実は急速に増えています。
今もネットでテレビを視聴する人がどんどん増えて、電波で見る人が減っているというだけの話です。
テレビ局の番組はつまらないので見ないし、ネット動画は面白いから見ています。
テレビ局はテレビ離れを嘆くより、見たくなるような番組を制作したらどうでしょう？