米スーパー株バブルの崩壊と回復、第二リーマンショックは起きるか

米株式市場は2020年に急上昇し、21年もダウ3万ドルを突破し余剰資金はビットコインも高騰させている。

ビットコイン価格もダウ平均とほぼ同じ3万ドルを付け、波及効果で日本株も上昇した。

数年前日本株は2万円をつけて喜んでいたが、21年は2万7000円という高値をつけています。

株価上昇の原動力は世界各国のコロナ支援対策で、2020年から21年にかけて1400兆円もの金がばらまかれる。

コロナ支援金はいったんは国民や経営難の企業に振り込まれたが、困窮している人ほど早くお金を使う。

お金は困窮者や困窮企業を素通りして金融機関に渡り、行き場を失って株式市場に流れ込んだ。

狭い川にたくさんの鮭を放流したようなもので、川は大漁になったがこれは永続的繁栄ではない。

アメリカ株はバブルだ、バブルは終わろうとしているという批判が当の米金融投資業界から出てきています。

1996年12月にＦＲＢ議長グリーンスパンは『根拠なき熱狂』と株高を警告したが、この時のダウ平均は6600ドルだった。

1996年のダウ平均は年明けが5000ドルで年末に6600ドル、今思えばバブルでも何でもないが当時は大変な高値に思えた。

その後グリーンスパンの予想通り97年にアジア通貨危機、2001年には９１１とITバブル崩壊があった。

予想はある意味で当たったが危機が去るとすぐに危機前より高値をつけ、現在までこれを繰り返している。

株式時価総額はＧＤＰに当たっては跳ね返されている

画像引用：https://www.nikkei.com/article/DGKKZO53993500Q9A231C1NN1000　世界の株式時価総額　86兆ドル、米国が4割占める_ 日本経済新聞

1996年と言うとウィンドウズ９５が発売されたがビルゲイツはインターネット社会はもっと先だと考えていました。

現実はグリーンスパンやゲイツの予想をはるかに超え、今や米株の上位はすべてネット企業やIT企業で占められている。

2020年から21年の米株バブルもおそらく一度崩壊し、もしかしたらリーマンショックに匹敵する経済危機かも知れない。

だがリーマンショックもすぐ乗り越えて株価が2倍、3倍になったように、暴落は一時的なものでしょう。

アメリカのある経済学者が経済について「経済とは不況とバブルしかなく、健全な成長は存在しない」と言っていました。

日本を見ればそれは明らかで、明治維新から現在まで「不況とバブルしかなかった」のに気づくでしょう。

バブルの最終段階でバブルが崩壊するのは当然で、崩壊するからバブルを抑制したりしたら、その国は経済成長しません。

米資産運用会社ＧＭＯジェレミー・グランサムは「バブルの最終段階だ」と発言し米誌 Bloombergで大きく取り上げられました。

同氏はヒステリックな投機によって株価は適正範囲を猛スピードで逸脱し、クラッシュを止める事はできないなどと語った。

やはり米誌ＷＳＪでは2020年に急上昇したバブル銘柄は、やはりバブルだったと証明されるだろうという記事を掲載している。

バブルかどうかを図る明確な指標として、名目ＧＤＰと株式時価総額の連動性があります。

グラフを見ると全世界の株式時価総額は全世界のＧＤＰに追いついては下落するのを繰り返している。

米株式市場はＮＹとナスダックの合計で約35兆ドル（2020年5月）、最近の株価上昇で40兆ドルに近付きつつあります。

米ＧＤＰは約21兆ドル（2019年）なので株式時価総額がもうすぐＧＤＰの2倍に達しようとしている。

時価総額とＧＤＰは超長期的には同額に収束するものなので、株価が暴落するかＧＤＰが急上昇するかのどちらかです。

過去のこんな時に株価は一度大暴落し、実体経済が回復すると再びバブルを形成しました。

世界経済は米株を中心にスーパーバブルを形成し、一度それは弾けるが数年で回復すると見ます。