戦後が終わり日本国が亡びる時

日本の戦後とは連合軍総司令部がつくりＧＨＱの業務を引き継ぐことで、日本の統治が認められた。

ＧＨＱの業務とは日本に戦争責任をなすりつけ、日本人に罪悪感を植え付ける事でこれはあらゆる資料に書かれている。

1945年当時、アメリカは絨毯爆撃や原爆で多数の市民を犠牲にしたが、日本軍は民間人を意図的に攻撃した例が一件もなかった。

これは米国にとって非常に不都合だったので、検証不可能な「南京事件」「慰安婦」を創作した。

中国大陸は内戦のさなかで後に共産国家になり、半島は独裁政権ができ反日を国是にしているのでどちらも検証は不可能です。

半島が反日国家である事や中国が共産国家である事、アメリカにとって日本の蛮行がどうしても必要な事の３つは一つのパッケージになっている。

もし南北朝鮮で反日ではない民主的な国家が誕生すると「日本軍は正しい事ばかりをし朝鮮の為に尽くした」という事実が解明されてしまう。

同様に中国が共産国家ではなくなり反日国家でもなくなると、「南京事件の犯人は中国軍だった」という真実が解明されてしまう。

ちなみに当時の日本軍の記録によると、中華民国軍（現在の台湾軍）が南京市内で放火などをし、混乱に乗じて日本軍の包囲から逃走したとある。

日本軍が城内に突入した時には市民に多くの被害が出ていて、中国軍（＝台湾軍）はそれを「日本軍がやった」と言いふらした。

これも情報戦でありアメリカは真実を知っていたが利用する事にし、「日本軍は南京事件を起こしたのだから原爆を落とされても当たり前」だと日本人を洗脳した。

こうして広島や長崎には「原爆を落としてくれてありがとう、おかげでアジア侵略を止めることが出来ました」などと言う日本人が生まれた。

こうしたＧＨＱの『業務』をひきついだのが戦後日本政府で、政党としては自民党がＧＨＱに変わった。

安倍晋三総理も日本人の為ではなく、アメリカと連合軍のために働いていた

画像引用：https://www.taro-yamamoto.jp/national-diet/5106　「山本太郎 れいわ新選組代表・前参議院議員」オフィシャルサイト _ 2015.8.25安保特「原爆投下や空襲は戦争犯罪・国際法違反か？」の質問に、答弁回避の安倍総理

ここで自民党というおかしな政党が登場するが、1955年に自由党と民主党という２つの保守政党が合併した。

戦後ソ連を中心とした共産主義が猛威を振るい、日本でも共産党や社会党が支持を伸ばし共産主義国家になろうとしていた。

これに危機感を覚えたアメリカと保守政党が保守連合を作ったのが自由民主党で、保守が劣勢だったので保守大政党を作りました。

作ってみたらこの即席保守政党は案外国民から支持されて、日本唯一の大政党になり65年間続いています。

65年間で政権を明け渡したのは通算4年間で、コロナ下でも野党支持率が５％以下に対して35％以上の圧倒的支持率を誇っている。

ここが問題で自民党を支持する人は必ずしも保守（＝右派）ではなく左翼もいれば共産主義者も大勢います。

自民党政治家にも憲法改正反対という人が半数は居て、「日本より中韓を支持する」と公言する人物が幹事長をしている。

二階幹事長は朴槿恵政権の韓国を訪問した時、日本の侵略や慰安婦で罵詈雑言を並べる朴槿恵に「そうその通り！」といって帰ってきた。

そんな人物がトップの政党が自民党で、三木武夫首相は「日本が戦争に負けて本当に嬉しかった」という名言を残している。

河野洋平官房長官は有名な河野談話で「日本軍が慰安婦に関与した」と言い、岸田外務大臣は「日本軍が強制連行しました」とソウルで発言している。

河野談話が大問題になったのに、なぜ安倍晋三の指示で訪韓した岸田談話が問題にならないのか不思議です。

安倍晋三というのも良く分からない人物で、かつて靖国神社の英霊を「A級戦犯の犯罪者だ」と言って侮辱した事があった。（2007年頃に靖国参拝を批判されて）

かと思えばかっこよく靖国神社を参拝したりするが、南京事件や慰安婦、徴用工については一言も発言していない。

南京事件、慰安婦、徴用工はいずれも「悪い日本人に原爆や絨毯爆撃しても当然」という連合軍の正当化の為に捏造したものです。

犯罪者であるアメリカ大統領は正義ヅラをし、そのために無実の人間に罪を擦り付けたのが南京事件です。

これに加担した情けないのが平成天皇で、わざわざ中国を訪問して謝罪し、南京事件を既成事実にしてしまいました。

アメリカの戦争犯罪を正当化したかったＧＨＱ、その業務をひきついだのが戦後日本政府と自民党という構図です。

悪のピラミッドを構成しているのが天皇、マスコミ、大学、知識人などで、それぞれ連合軍の悪事に加担することで利益を得てきた。

こうした悪のピラミッドを崩さない限り、日本軍の冤罪が晴らされる事は無いし、アメリカや台湾や中国の戦争犯罪が裁かれる事もない