アイドルの会社化や事務所離脱の流れ

最近アイドルグループが株式会社になり、株式公開するようなアイドルの会社化が流行っている。

こうした動きが始まったのは2011年の東日本大震災後で、確か菅（直人）総理が自粛を呼び掛けて芸能イベントが中止されていました。

2020年5月には人気グループの「乃木坂46合同会社」の親会社ノース・リバーをKeyHolderという会社が買収し、子会社化している。

乃木坂46合同会社を所有するノース・リバーは営業利益20億万円、純資産56憶万円とそこそこの規模で事業をしている。

KeyHolderは2019年1月に「SKE48」を芸能プロダクションから買収し、ガールズバンド「BRIDEAR」、ロックバンド「Novelbright」も運営している。

KeyHolderの株式の35％をJトラストが保有していて、その株式の約30%をNLHD株式会社が保有、その約10%を藤澤信義が所有し彼はJトラストの代表取締役です。

この藤澤信義という人はゲームセンターのアルバイトからグループ企業のオーナーにのし上がった興味深い人物だが、ここでは省略する。

こんな風に現代のアイドルグループは企業のように資産価値がつき、数十億円やもっと高額で売買されています。

人間は売買されないが日本の芸能人は事務所が権利を保有しているので、事務所を買うと芸能人を買える。

こうして資産価値がつき売買されるようになると、もっとクリーンに大規模な仕組みとして会社化が起こります。

ジャニーズ事務所の「TOKIO」はメンバーの長瀬智也が退社し、TOKIOを会社化すると発表された。

TOKIOはV6やスマップと並ぶジャニーズの人気グループで、やはり評価価値や資産価値があります。

ジャニーズやオスカーなど大手芸能事務所から離脱するタレントが多いが、これは法律が改正されてタレントが自由に事務所を辞めれるようになったからでした。

従来のタレント契約は「一生拘束」「タレント名や楽曲など権利すべて事務所が所有」という酷いもので、事務所をやめて干された芸能人は星の数ほどいました。

芸能界は数局のテレビ局と多くの小企業、無数の個人事業者からなる狭い世界で、大物先生が「あいつを使うな」と言えばどこにも職場はなくなります。

だがジャニーズ事務所は退社したタレントを「出演させるな」と圧力をかけたとして、独禁法違反の指摘を受けている。

退社した元スマップは徐々に芸能界に復帰しているので、それを見た大手事務所のタレントが続々と退社している。

個人は退社すれば良いがスマップやトキオのようなグループは、グループ活動を維持するのが難しい。

そこで会社化して結束を高めて1人1人に権限や責任を持たせて、長くやれるようにしようとしています。

韓国では人気グループＢＴＳが株式会社化し、ファンの間でＢＴＳ株を買うブームが起きました。

ＢＴＳ株は時価総額1兆1000億円に達したが、上場開始が最高値で現在は3割ほど下落している。

こうした芸能グループの株式会社化で気になるのは、グループが解散したり活動を辞めたら株はどうなるのかという点です。

想像では紙切れ同然になる気がするのだが、「信者」である事を証明したいＢＴＳファンは気にかけていない。

ファンに株を買わせるのは株式投資とは真逆の手法で、長期的に成功しつづけるとは思えない。

ＢＴＳなど韓流タレントは韓国政府が予算を組んで売り出し、韓国政府が守っているのでいわば官流アイドルと言える

韓国政府は１０００憶円ものコンテンツ輸出奨励予算を組み、例えば日本の歌番組に無料で出演して出演料は政府から出るなどやりたい放題をしてきた。

ツタヤにいくと韓流映画が並んでいるが、あれも韓国政府が奨励金を出して無料や低額で貸し出すのでツタヤは韓流が大好きなのです。