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it企業の次の主戦場はゲーム?

米巨大it企業のどれもが何らかの形でゲーム市場に参入し、中国や欧州や韓国も虎視眈々と狙っている。

現在のゲーム市場は細分化し、家庭用ゲーム機では任天堂とソニーが王者に君臨している。

スマホゲームの世界市場規模は7兆7255億円、ゲーム市場の約6割をモバイル(スマホなど)ゲームが占めている。

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欧米で人気があるpcゲームは2割を割り19%、家庭用ゲーム機は22%でこれも低下している。

PCゲームやゲーム機売り上げが減少したのではなく、スマホゲームが激増した事でシェアが低下した。

例えば2018年はスマホゲームが51%、15年は34%、2012年は市場の18%に過ぎなたっが今は2021年は60%を超える。


2020年のデータでは世界でもっと売れたスマホゲームはテンセントの『PUBG Mobile』『王者栄耀』で中国製、3位は『Pokémon GO』だった。

4位はイスラエルのCoin Master(Moon Active)、5位はアメリカのRoblox Corporation、6位はモンスターストライクだった。

スマホゲームの市場規模7兆円と比べて6位までの合計は1兆円超なので、明確な勝者は存在しない。


世界のSNS市場はフェイスブック、ツイッター、微博など大手が独占しているのとはかなり違う。

米5大IT企業のGAFAM、国家総動員の中国IT勢、オンラインゲームの王者だった韓国、新興インドなどがゲーム市場制覇を狙っている。

スマホゲーム世界6位に日本のタイトルが2つ入り、中国も2つでアメリカは1本しか入らなかった。



家庭用ゲームは意外に粘っている

これはゲーム市場の45%が東アジアで、その多くは中国と日本で占められているためです。

北米は世界の約28%、欧州は21%でこの3地域だけで世界の全てのゲーム市場の98%を占めている。

ようするにゲームをしているのは日中韓と欧米人だけで、他の人たちはゲームにお金を使っていません。


ファミ通調べでは世界ゲーム市場は2019年に約16兆円で、コロナ巣ごもりに後押しされ今も成長している。

一方でネットの動画配信市場はコロナで伸びたものの成長は鈍化すると見られている。

全世界の動画配信市場は有料動画売り上げで10兆円程度と見られ、意外にもゲーム市場の16兆円より少ない。


任天堂の売り上げは約1.8兆円、ソニーのゲーム部門売り上げは約2.6兆円でした。

純粋なゲームの売り上げはこの一部ですが、一時はオワコン扱いだった家庭用ゲーム機が盛り返している。

家庭用ゲーム機とその他のゲームの決定的な違いは、家庭用ゲームは故障しない限り永遠にできる点です。


PCゲームやスマホゲームはサービス終了したらそれで終わりで、後には何も残らずプレイして懐かしむこともできない。

ファミコンやPS5はオフライン対応していればネットが無くてもプレイ可能で、機械とゲームが正常なら100年後もプレイ可能です。

モンストなどのスマホゲームは、今の少年たちが中高年になって「もう一度やりたい」と思っても不可能です。


これがスマホゲームの収益性の高さの秘密でもあり、ゲーム機は課金しなくても永遠にプレイできるので、同じタイトルを無料でずっとやる事ができる。

最近はネット中心の家庭用ゲーム機タイトルが増えてきたが、もしゲーム機が完全にネットのみ、課金必須になったら誰もゲーム機を買わなくなるでしょう。