例えばこの中のB-52や英文のタイトルは禁止になる。
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画像引用:https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210809/k10013191631000.html 中国メディア 東京五輪を評価「期待を上回る盛り上がり」 _ オリンピック・パラリンピック _ NHKニュース


中国のあほ化が止まらない

日本のバブル末期から90年代を見ると「よくもこれだけ間違った政策を連発できるものだ」と思います。

また昭和10年頃から昭和20年の日本を見ても「これほど間違った事をよく出来たものだ」と感心せざるを得ない。

国が亡びる時はどの国でも、誰も考えられないほど間違った政策を連発して国を滅ぼします。

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そして間違った政策をした本人が権力を握り続け、ついに国そのものを亡ぼすのも共通しています。

今急展開でそうなろうとしているのが中国で、今度は本当に”中国崩壊論”が現実になるかも知れません。

この2年ほど中国は誰が見ても間違った政策を連発しているが、中国人は自分たちが正しいと言い張っている。


間違いその一は香港安全維持法で、1984年にサッチャーと鄧小平が返還合意し1997年に返還された。

英中が交わした条約では返還後50年間つまり2047年まで、中国政府は香港の自治や民主主義に干渉しない事になっている。

だが2014年頃から香港で雨傘運動という民主活動が活発になり、2019年には人民解放軍や中国治安部隊を香港に突入させた。


英中条約は破棄されたわけで国際法違反、これを中国はなんとも思っていないが今後重大な意味を持つでしょう。

日本は日露戦争でロシアから満州を譲渡され、合法に統治していたがアメリカが「旨そうだから半分俺によこせ」と難癖をつけてきた。

日本軍は満州統治がうまくいかず中国に戦線を拡大し、アメリカはこれを国際法違反だとまた難癖をつけてきた。



「中国人」幻想は剥がれた

日本軍は占領した中国を守るためにアメリカと戦争を始めた、というのが昭和16年の真珠湾攻撃でした。

もし日本が「満州を共同開発しましょう」というアメリカの申し出に最初に乗っていれば、第二次世界大戦は起きませんでした。

中国はかつての日本と同じような間違いをおかしていて、中国が支配しているほとんどは中華人民共和国=共産中国の領土ではない。


共産中国の主要民族は黄河文明の黄河人だがその支配地は北京周辺に過ぎませんでした。

他の9割は長江文明の長江人や少数民族の土地を、不法に占拠しているだけです。

日本人は2000年前からこの事をしっていたが、西洋人は「中国人だから中国の正当な支配者」と思い込んでいた。


ところがウイグル騒動でその幻想が剥がれ、香港騒動で「共産中国は正当な支配者でないのではないか」と気づき始めた。

1982年にサッチャーが香港返還に合意したのは、サッチャーが無知だったため「中国人が中国の正当な支配者」だと思い込んでいたからです。

ところが「中国人」などという単純な民族や人種は無く、少数の黄河人が中国人に成りすまして他国を侵略していただけでした。


よく見ればウイグル人やモンゴル人やチベット人や香港人はそれぞれが人種であり国を持つべきで、「中国」の下で支配されるべきではない。



中国の終末

2021年になって中国は奇天烈な政策を矢継ぎ早に行い、異常さを世界に印象付けている。

まずアリババなどit企業を次々に規制し、創業者を追放して事実上国営化したり共産党支配下企業にしている。

次にアイドルを禁止し、若い女性のコスプレやアイドル番組などを禁止、「男か女か分からない服装」も禁止した。


ゲームも禁止され、未成年者のオンラインゲームは平日は禁止で週末に1日1時間だけに制限された。

ゲーム中心のネットカフェは事実上禁止されたほか、オンラインゲームサービスも厳しい検閲を受ける。

中国では外国のネットサービスを利用するのは違法行為なので、未成年者は脱法行為をしない限り今後オンラインゲームに接続できない。


中国ではゲームの許認可権を国が握っていて、認定基準は非常に厳しく共産主義に沿う内容でないと許可されない。

従って大人であっても米国製や日本製ゲームはほとんどプレイできない現状がある。

中国では日本ブームがあり、日本人のようなコスプレを楽しむ人が居たがこれらも精神的腐敗とされ全面禁止になった。


アイドルも反革命思想ということで禁止、先日アイドルのオーディション番組に禁止命令が出ていた。

中国はアメリカと対立しているが、とうとう敵性言語である英語を禁止し、中国語だけで表現しろと通達が出た、

AFPによると国家新聞出版総署は、中国語の新聞、書籍、ウェブサイトなどで外国語を使用することを禁じる通達を出した。



本当に中国崩壊が始まりそう

NBA、GDP、WTOも禁止という事なので、JAPANやUSAも使用禁止になるのでしょう。

こうした言語禁止は国民と敵国を離反させる効果があるが、最終的に国民はばかになって判断力を喪失します。

テレビ番組も規制され出演者のギャラに上限を儲け、男らしくない出演者や品のない出演者の番組を取り締まるとしている。


何が「品のない行為」なのかを決めるのは政府の役人で、中国には市民や議員が審査する制度はない。

また全てのテレビ番組では出演者が共産党への忠誠を要求され、「党や国から心が離れている」出演者を起用してはならないと指示が出た。

これらの指示や通達は国会などの審議は一切なされず、国民やメディアが意見をいう事も禁止されている。


中国ではメディア関係者や新聞記者は国家免許なので、国家の指示に従わなければ資格をはく奪される。

例えば中国では匿名でブログを書くにも国家資格を持つ複数の審査官が審査し、合格した者だけがブログ開設を許可される。

このように中国では思想統制が厳格化されているので、数年で国民は思考力をなくしてしまうでしょう。


本当に怖いのは国民が判断力や思考力をなくした時で、誰も疑問に思う人がいなくなります。