人々は検索結果やネット情報を真実だと思い込むようになった
2656117




教科書よりネットが思想を決める

皆さんはネットで情報を得ていると思いますが、ネットで表示される結果が思想や投票結果も左右しているという結果が出ている。

トランプが当選した2016年、落選した2020年の大統領選ではネットが主戦場になりました。

2016年の選挙ではトランプはツイッターなどのSNSを駆使して支持を集め、僅差でヒラリーをかわした。

スポンサー リンク

2020年の選挙ではすべての米メディアが反トランプで団結し、好意的な報道はしなくなっていました。

だが全マスコミが推したバイデンは51対49という僅差の勝利だったので、メディアがバイデンを支援しなければトランプが勝ったでしょう。

2015年のアメリカの研究で既に検索結果が投票に及ぼす影響が警告されていました。


米国行動研究技術機構の心理学者、ロバート・エプスタインらによると、世界中の選挙の25%は最大手検索エンジンが決めた可能性があるとしている

ネットで選挙や知りたいことについて検索した時、ほとんどの人はトップページの最上部の記事しか見ない。

するとトップページの上から3つくらいの記事によって、ある候補者や政党の印象を操作できる。


実験ではある候補者についてトップ記事が好意的だった場合、中立的な表示に較べて48%もその候補者の得票率が上昇した。

全米のあらゆるメディアがバイデン支持で団結したのに、たった51%しか得票しなかった事から、バイデンの本当の支持率は40%程度だったと推測できます。

この実験が行われた2015年からネットの世界はさらに大きくなり、今や「ネットが当選者を決めている」のに誰もが気づいています。



検索順位を変えるだけで心を操作できる

例えば物議をかもすような日本やアジアの歴史問題を検索すると、上位表示された情報が『事実だ』と多くの人は考えます。

この1年ほどブログで歴史問題の記事を書くと、非常に高い確率である種のペナルティを受けるようになった。

最近数年で政治テーマを扱うブログが激減しましたが、その理由は微妙なテーマの記事を書くと収入を得るどころか制裁を受けるからです。


広告主が望んでいる記事は「T社の新車に試乗したらとんでもなく良かった」ような記事で、社会問題の記事に広告を載せても売り上げになりません。

大手検索エンジンが投票結果を左右しているのは周知の事実で、例えば自民党総裁選である候補者を当選させたり落としたりも可能です。

岸田氏とか河野氏とか石破氏について検索した時、悪い評判が上位表示されたらネット上でそれが拡散します。


ツイッターでもまとめサイトでも悪い評判だらけになり、それが事実と信じられるようになります。

反対にある候補について良い評判だけが検索結果に上位表示されたら、アメリカの実験のように5割も得票が増えるでしょう。

あまり書き過ぎるとまた制裁を受けるので、この辺にしておきます。